指数が上がっても、すべての株が上がるわけではない
米国株の指数が上昇しているのに、自分の持つ株は動かないことがあります。指数の値動きに大きな影響を持つ企業と、ほかの構成銘柄の動きが違えば、不自然なことではありません。
マグニフィセント7は、Alphabet、Amazon、Apple、Meta、Microsoft、Nvidia、Teslaの7社を指す呼称です。Roundhillの公式商品説明でも、この7社が挙げられています。この記事の「効果」は、その値動きが指数に与える影響を指し、上昇が続くと証明された法則として使うものではありません。
指数の構成比率から、影響を計算する仮例
独自の仮例で、ある価格指数の期初の構成比率が、7社グループで30％、それ以外で70％だったとします。その期間に7社グループの価格が全体として20％上がり、残りは変わらなければ、指数への寄与は30％×20％＝6％ポイントです。指数全体では6％上昇する計算になります。
構成銘柄の変更や株数の調整はなく、配当、為替、費用は考えない設定です。30％という比率も20％という上昇も架空で、特定の指数の実績や予想ではありません。7社の中の比率が同じという仮定でもありません。
この例では、指数は上昇していても、残りの銘柄の値上がりは起きていません。指数の上昇率だけで、市場全体へ買いが広がったと判断できない理由です。
銘柄の数に加えて、重みの決まり方を見る
時価総額で重みを付ける指数では、規模の大きい企業の価格変化が強く反映されます。浮動株調整があれば、一般に売買できる株式の範囲も計算に関わります。一方、等金額を目指す指数など、違う加重方法もあります。
同じ企業群の呼称でも、どの指数や商品を見るかによって影響は変わります。7社という数だけを覚えても、自分の投資信託で何％を占めるか、どの会社へ偏っているかまでは分かりません。
呼称より、保有商品の中身と時点を読む
投資信託やETFを持つ場合は、月次資料などの組入上位銘柄と比率、その基準日を読みます。複数商品を持っていても、中身の企業が重なる可能性があります。
7社の業績が良くても、買う時の評価や将来への期待によって株価の反応は違います。指数への影響を理解することは、個別株や特定のETFを買う結論ではなく、運用のどこに値動きの源があるかを知る作業です。