同じ7社が入っていても、影響の大きさは同じではない
マグニフィセント7は米国の大型企業7社の呼称です。ここでいう効果は、その値動きが指数へ及ぼす影響を指します。すべての指数で同じ比率を占める、毎回上昇を生む、といった法則ではありません。
比較したいのは、7社の名前そのものではなく、指数が構成銘柄へどんな重みを付けているかです。時価総額加重と等比率の違いを見ると、指数上昇の中身を読み分けやすくなります。
同じ100銘柄の架空の値動きを、二つの重みで計算する
独自の仮例として、各社一種類ずつ、100銘柄からなる二つの指数を考えます。うち7銘柄がそれぞれ10％上昇し、残り93銘柄は変わらなかったとします。
時価総額で加重する指数で、7銘柄の期初の合計比率が40％なら、この上昇による寄与は40％×10％＝4％ポイントです。一方、期初に全銘柄を同じ1％ずつにそろえた指数なら、7銘柄の合計は7％なので、寄与は7％×10％＝0.7％ポイントになります。
途中の入替え、株数変更、配当、費用、為替の変化は除いています。比率と値動きはすべて架空で、実際の7社や特定の指数の現在の状況ではありません。等比率でも、値動きの後まで各銘柄が同じ1％を保つという意味ではありません。
重みの違いと、成績の優劣を取り違えない
この設定では大きな比率を持つ7銘柄が上昇したため、時価総額加重の方が上昇幅も大きくなりました。同じ銘柄が下がる設定なら、その影響を大きく受ける方向に働きます。比率が集中していることは、良い結果だけを生む性質ではありません。
等比率は規模の小さい銘柄の影響を相対的に増やします。元の比率へ戻す調整もあり、連動商品では取引費用なども関わります。過去にどちらが上がったかだけで、今後の優劣や家計との適合性まで決めることはできません。
比較する期間、通貨、配当の扱いもそろえる
価格だけの指数と、配当の再投資を含む指数では、同じ名称に近くても比較の条件が違います。ドル建て指数と円換算した投資信託の成績を並べる場合には、為替も関わります。
さらに、指数は計算上のもの、投資信託やETFは費用を伴う商品です。どちらも米国株を対象にするから同じ中身だとせず、採用銘柄、加重方法、比率を調整する時期、成績の基準を順にそろえると、7社の影響を比較しやすくなります。