五年持った後、いつ現金が必要か
五年後に学費として使うお金を一社の株で持つなら、使う日の株価だけでなく、売れる数量も課題になります。流動性は、売買したい数量を価格への影響を抑えて取引できる度合いです。「流動性の法則」という単独の予測公式があるわけではありません。
保有を続ける期間と、売却に充てられる期間は同じではありません。資金を使う期日の直前に初めて売り始める計画は、その日の価格と注文状況へ結果を集中させます。
五年持つ計画にも、出口の時期がある
長期で保有する予定でも、最後の一日に全額を換金する必要があるなら、その日の市場条件へ集中することになります。例えば五年後に300万円を使う計画なら、期日直前の一括売却だけでなく、数か月かけて現金化する案を比較できます。いつでも同じ価格で売れるという前提を置かないための計画です。
毎日10万円分ずつなら売れると仮定しても、300万円を30営業日で売り切れる保証にはなりません。買い注文が減る日、悪材料が出る日、売買が止まる日もあり得ます。過去の平均出来高から機械的な売却日数を算出して終えず、必要額を早めに現金で分ける余地を残します。
長期保有の収益と換金の負担を比べる
流動性の低さを引き受けて保有するなら、何を見返りとして期待しているかを書きます。配当や事業成長への期待があっても、売却の価格差や換金にかかる時間は別に残ります。過去に高い配当を受け取れた事実だけで、出口の負担が相殺されたと決めつけません。
保有中に出来高が減った場合は、すぐ売るという一択ではなく、今の数量を維持する案、追加購入を止める案、一部を段階的に減らす案を比べます。会社の価値と自分の現金需要を分けて点検すると、長く持ちたい気持ちだけで、使う期日のある資金まで抱え込むのを避けやすくなります。
出来高の増減を保有理由と混同しない
保有中は、会社の開示に加え、売買代金、気配の価格差、約定の頻度が以前と比べて変わっていないかを確認します。大きな出来高が一日だけあっても、継続的に換金しやすくなったとは限りません。材料発表直後など特別な日と平常日を分けます。
段階的に売る方法にも価格が後で上がった場合の機会損失や、複数回の手数料が生じ得ます。それでも必要資金を確保する目的に合うかを比べます。長期の収益を最大にしたい希望と、期日までに不足なく支払う条件を一つにせず、生活上の期限がある部分から扱う考え方です。