運用年数だけを長くしても、計画の確かさは増えない
老後まで時間があるので、複利なら必要額に届くはずだと考えると、途中で取り出すお金や費用、利回りの前提が後回しになります。長期投資で複利を使うには、毎年どのくらい残ると仮定したかまで点検する必要があります。
複利は、運用で得た収益を残し、それも次の収益の土台にする計算です。正の一定の収益率が続けば、長い期間ほど差が広がります。しかし、実際の株式や投資信託は年ごとの損益が変動し、長く持った全商品が必ず増えるわけではありません。
必要な時に資金を取り出す計画なら、その後の運用の土台も変わります。将来額の曲線を見てから、その通りの結果が約束されたように読むのは避ける必要があります。
一年の差が、長い期間でどう重なるかを比べる
独自の仮例で、100万円を追加の入出金なしで20年間運用するとします。毎年の最終的な収益率が5％で一定なら、100万円×1.05の20乗で約265.3万円。4％なら、100万円×1.04の20乗で約219.1万円です。最後に万円単位の小数第1位へ丸めると、差は約46.2万円になります。
この5％と4％は、費用などの影響を反映した後に残る収益率という設定です。実在商品の利回りではなく、運用成果から実際の信託報酬率を単純に引けば常にこの数字になる、と示した計算でもありません。税金と追加の引出しは考慮していません。
差は一年ごとに一定額が引かれただけではなく、その後に運用する土台の差としても積み重なります。図は同じ期間と尺度で年末残高を描いており、実際の市場の値動きは再現していません。
費用は見比べられても、将来の収益率は確定しない
実際の商品では購入時、保有中、換金時に費用がかかる場合があります。投資信託なら目論見書などで、どの段階にどの費用があるかを読みます。残高から差し引かれる費用を忘れると、手元へ残る額を大きく見積もります。
一方、安い商品ほど必ず高収益になるわけでもありません。比較する投資対象やリスクが違えば、費用以外の条件も変わります。同じ投資対象を持つ商品か、為替や資産構成がどう違うかをそろえて比較します。
目標額に届かないから想定利回りを上げると、計画は簡単に見えるようになりますが、運用の根拠は増えません。相場が悪い期間の負担も合わせて考える必要があります。
長く続けるための現金と、使う時期も計画に入れる
運用資金とは別に近い支払いや急な出費に備えるお金があれば、値下がり中に予定外の換金を迫られる状況を減らせます。収入や支出が変わった時には、積立額や投資期間も更新します。
複利の試算は、同じ条件が続いた場合の違いを確かめるために使います。必要額、入れられる金額、使うまでの期間を先に置き、収益率を変えた時にどれほど結果が違うかを読む。その使い方なら、魔法という比喩に頼らず、長期の計画に生かせます。