サービスを一緒に使うことと、株を一緒に買うことは別
ネットワーク効果は、参加者の増加がほかの参加者の便益へ影響する仕組みです。知っている相手が増えて便利になることには、実際の意味があります。それをすべて群集心理として片付ける必要はありません。
ただし、便利なサービスを使う判断と、その提供会社の株を買う判断は違います。周囲の人が両方をしていると、二つの根拠が混ざってしまうことがあります。
友人同士の連絡サービスを考える独自の仮例
架空の場面で、友人が同じ連絡サービスを使い始め、自分も参加して連絡しやすくなったとします。自分にとって必要な相手が集まったという体験は、その範囲での便益を示す手掛かりになります。
しかし、そこから全国でも同じように使われている、全員が料金を払う、会社の利益も増えている、とまでは分かりません。身近な友人の年齢や地域、目的が似ていれば、ほかの利用者とは条件が違う可能性もあります。
さらに友人がその会社の株を買ったと聞き、自分も買いたくなったとします。その友人の購入は、新しい利用者の便益を確かめた情報ではなく、ほかの投資家の行動です。サービスの選択と株式の選択を、一つの流れとして正当化しない区別が必要になります。
好きな体験に合う情報だけを集めていないか
MoneySenseは、自分の見方に合う情報を重視する確証バイアスや、周囲の利益を逃したくなる群集行動を説明しています。愛用している会社について、利用者増の話は読む一方、費用や解約、収益化の難しさを読まなくなっていないかが一つの点検です。
逆に、個人的に使わないサービスだから、ほかの利用者にも価値がないと決めることもできません。体験から得た問いを、会社の開示や別の利用場面で確かめるという順序が考えられます。
便利さから、株式の見通しまでの段階を分ける
実際の利用が定着しているか、料金を受け取る相手がいるか、維持や開発の費用を賄っているかは、事業を読む問いです。さらに、その成長をどの程度見込んだ価格で買うかが、投資の問いになります。
友人が利益を得たとしても、購入時期や保有量は自分と同じとは限りません。使用体験、開示で分かったこと、未確認の予想を分けて残すと、気に入った商品への評価と、株価への期待を同じものにしにくくなります。
身近な発見は調査のきっかけになりますが、それだけで将来の収益や価格を確かめたことにはなりません。