五年の保有方針と短期の線をそろえる
サポートラインは、過去の安値や反発した帯から、下値が支えられやすいと考える目安です。長期投資で使う場合も、そこが株価の下限として保証されるわけではありません。価格の観察と、長く利益を保有する根拠を分けて使います。
五年保有する計画なのに、数日の値動きで線を割るたびに全額売るなら、当初の期間と行動がずれる場合があります。反対に長期という理由で、一社の資金繰り悪化や事業の変化を見ないことも別の問題です。
1,000円を一度割って戻る仮想例
図は1,000円付近で二回反発した後、980円へ下がり、その後1,010円となる仮想価格です。各点は観測順で、日足と週足を混ぜた系列ではありません。同じ一日に場中安値980円・終値1,010円だったという場面なら、安値基準では割れ、終値基準では上へ戻ったと記録できます。
週足で判断する方針なら、週の途中の値だけで完成した週足と扱わないことです。日足の短い変化で売る条件と、週足や決算を使って見直す条件を、結果を見た後に入れ替えないようにします。
線を割った原因と資産配分を別に確認する
価格帯を割ったときは、市場全体の下落か、会社の新しい開示があったかを調べます。利益や財務の見通しが変わった場合は、以前反発した価格でも同じ評価になるとは限りません。線だけで追加購入を決めず、現在の収益源を確認します。
数量の負担も計算します。架空の例で1,050円の株を200株保有し、950円へ下がれば、費用と配当を除く減少額は2万円です。100株なら1万円なので、同じ線の位置でも保有量で負担は違います。長期で待てるかどうかと、値動きが家計へ与える金額を一緒に確認します。
現金化の期限を支持帯の回復へ預けない
近い時期に使うお金は、線が戻るまで待てるとは限りません。支払日、必要額、別の預金を並べ、値下がりしても支払いへ支障がない資金配分かを確認します。長期の運用資金と生活費を同じ口座の損益だけで判断しないことです。
記録には、使った足の単位、最初の支持帯、保有理由、会社資料を見直す周期を残します。必要なら一部を減らす案もありますが、その後上がれば収益は全量保有より小さくなります。線を守ったかだけで採点せず、期間と家計の条件に合った量を保有していたかを振り返ります。