現金のリスク

現金預金は安全資産に見えます。

たしかに、株式のように日々価格が下がることはありません。

しかし、物価が上がると、同じ100万円で買える商品やサービスは減ります。

額面の安全性と、購買力の安全性は別です。

たとえば物価が年2%上がり、預金金利が年0.2%程度にとどまるなら、差し引きでは購買力が下がります。これは株価のように毎日見える損失ではありませんが、家計にはじわじわ効きます。

生活防衛資金は必要

インフレ対策として、現金を全部投資に回すのは危険です。

病気、失業、引越し、家電故障、介護など、急な支出には現金が必要です。

目的置き場所
生活費3〜12か月分普通預金など
1〜3年内に使うお金定期預金、個人向け国債など
10年以上使わないお金投資信託、株式、NISAなどを検討

投資は、短期の支出予定がないお金で行うのが基本です。

投資信託や株式は、インフレ対策の候補になりますが、元本保証ではありません。短期で使う予定のお金まで投資に回すと、下落時に売らされる可能性があります。

資産を分ける考え方

インフレに備えるなら、現金、投資、保険、住宅ローン、年金をバラバラに見ないことが大切です。

資産役割
現金緊急時の安全弁
預金近い将来使うお金
投資信託長期の物価上昇対策
通貨不安やインフレ時の分散
不動産住居費や資産価値の変動

何か一つに寄せすぎると、別のリスクが大きくなります。

まとめ

インフレでは、現金預金の額面が減らなくても、実質的な購買力が下がることがあります。

ただし、現金は生活防衛資金として必要です。

生活費、近い将来使うお金、長期で増やすお金を分け、現金と投資を役割で使い分けましょう。

物価、金利、家族構成、収入の安定度によって、必要な現金の量は変わります。投資を始める場合も、商品ごとのリスク、手数料、税制、値動きを確認したうえで判断しましょう。

参考

本記事は、公開情報に基づいた教育的・情報提供のみを目的としており、特定の銘柄や金融商品の売買を推奨または勧誘するものではありません。掲載内容の正確性については万全を期しておりますが、その内容や将来の投資成果を保証するものではないことをあらかじめご了承ください。投資に関する最終決定は、ご自身の判断と責任において行っていただけますようお願い申し上げます。