株式時価総額と負債を合わせて考える
EVは、株式の時価総額に有利子負債を加え、現預金などを差し引くのが基本形です。株主だけでなく債権者への負担も含めた企業価値を、利払い・税・償却の前の利益指標であるEBITDAと比べます。M&Aや設備産業の比較で使われます。
時価総額100億円、有利子負債60億円、現預金20億円という架空例では、EVは100+60−20=140億円。EBITDA20億円なら倍率は7倍です。少数株主持分や非事業用資産などの調整は省いた単純例です。
7倍なら7年で現金回収できるとは限らない
EBITDAは現金収支ではありません。設備更新の支出や運転資金の増減、税、利息を十分に表さず、全額を買収資金や借入返済へ回せるわけではありません。減価償却費を戻しても、古くなった設備を更新する必要は残ります。
同業でも定義と景気局面をそろえる
営業利益に減価償却費などを足す方法のほか、会社独自の調整を加えることがあります。戻した費用に、本当に一時的か疑わしい項目がないかを確認します。EV側も、リース負債や自由に使えない現金の扱いで変わります。
低倍率は割安の可能性だけでなく、事業縮小、設備投資の重さ、景気ピークの利益への警戒を映す場合があります。対象期間、事業構成、会計処理をそろえ、PER、フリーキャッシュフロー、成長率と照合します。EBITDAがゼロやマイナスに近い企業では、倍率だけの順位付けは役に立ちません。
出典
- 野村證券「EV/EBITDA倍率」(2026年10月22日確認)
- CFA Institute「Market-Based Valuation: Price and Enterprise Value Multiples」(2026年10月22日確認)