株価だけでは比べにくい会社に使う
EV/EBITDAは、企業価値（EV）をEBITDAで割った倍率です。株式の時価総額だけでなく、借入金なども含めた企業価値を使うため、財務構成が違う会社同士を比べる場面で参照されます。M&Aの評価や設備産業の比較で目にすることが多い指標です。
EVは時価総額に有利子負債を加え、現預金などを差し引いて求めるのが基本形です。一方、EBITDAは営業利益に減価償却費などを足し戻して算出することが多いものの、調整項目は統一されていません。数値を引用するなら、計算に含めた項目をそろえているかが前提になります。
倍率の低さを「割安」と決めない
倍率が低い会社は、同業より市場評価が低い可能性があります。ただし、事業の縮小や設備更新の負担、景気の山にある利益を市場が警戒しているのかもしれません。反対に倍率が高い場合も、将来成長への期待が含まれていることがあります。
EBITDAは現金収支そのものではありません。設備投資の支出や運転資金の増減を十分に表さないので、重い設備更新が続く会社では特に注意が要ります。EBITDAが大きくても、借入返済や投資に使える現金が潤沢とは限らないのです。
比較するときの順番
まず同じ業種で、EVとEBITDAの対象期間・定義が近い企業を選びます。その後、ネットデット、設備投資、利益の景気感応度を見比べると、倍率の差の理由を探しやすくなります。赤字企業ではEBITDAがゼロ以下になり、倍率が意味を失うこともあります。
一つの数字で企業価値を判定せず、PERやフリーキャッシュフロー、成長率と照らすのが現実的です。EV/EBITDAは会社を見る入口にはなりますが、倍率の低さだけを買い理由にするには情報が足りません。