概要
対象株主
- 2026年9月30日基準分は株式分割前の現行制度を適用します。2027年1月1日以降は、毎年9月30日および3月31日現在の株主名簿に記載または記録された株主を対象に、分割後の株数基準を適用します。
優待内容
- 2027年以降の9月末基準:100株以上200株未満は1,000円相当、200株以上400株未満は2,000円相当、400株以上1,000株未満は3,000円相当、1,000株以上10,000株未満は4,000円相当、10,000株以上は6,000円相当の商品を12月上旬に贈呈します。
- 2027年以降の3月末基準:400株以上に3,000円相当の商品を6月上旬に贈呈します。
- 3月末基準で2,000株以上を2年以上継続保有する株主には、3,000円相当のQUOカードを贈呈します。2027年3月末時点で条件を満たす株主も対象です。
- 2027年3月31日基準分は制度開始に伴う1回限りの特別贈呈として、100株以上400株未満に1,000円相当の商品、400株以上に通常の商品に加えて1,000円相当のQUOカードを贈呈します。
適用開始
- 株式分割は2026年12月31日を基準日として実施し、効力発生日は2027年1月1日です。変更後の優待基準は2027年1月1日から適用されます。
株主優待方針
- 株主への謝意と、meitoまたはグループ会社の商品への理解を深めてもらうことを目的としています。
優待詳細
1. 2027年3月末の特別贈呈
3月末日1回限り
| 条件 | 優待内容 |
|---|---|
| 100株以上〜399株以下 | 自社・グループ会社商品(自社製品) / 1000円相当 / 2027年3月31日基準の1回限りの特別贈呈。100株以上400株未満。6月上旬贈呈。 |
| 400株以上 | 特別贈呈QUOカード(QUOカード) / 1000円相当 / 2027年3月31日基準の1回限りの特別贈呈。400株以上。通常の3,000円相当商品に加えて贈呈。6月上旬。 |
2. 3月末基準の商品詰合せ・長期保有優待
3月末日年1回
| 条件 | 優待内容 |
|---|---|
| 400株以上 | 自社・グループ会社商品(自社製品) / 3000円相当 / 2027年3月末基準分から適用。400株以上。6月上旬贈呈。 |
| 2000株以上 / 保有期間 24ヶ月以上 | QUOカード(QUOカード) / 3000円相当 / 3月末基準。2,000株以上を2年以上継続保有する株主が対象。2027年3月末時点で条件を満たす株主も対象。6月上旬贈呈。 |
3. 2026年9月末基準の商品詰合せ
9月末日年1回
| 条件 | 優待内容 |
|---|---|
| 100株以上〜199株以下 | 自社・グループ会社商品(自社製品) / 2000円相当 / 2026年9月30日基準分に適用。100株以上200株未満。12月上旬贈呈。 |
| 200株以上〜999株以下 | 自社・グループ会社商品(自社製品) / 3000円相当 / 2026年9月30日基準分に適用。200株以上1,000株未満。12月上旬贈呈。 |
| 1000株以上〜4999株以下 | 自社・グループ会社商品(自社製品) / 4000円相当 / 2026年9月30日基準分に適用。1,000株以上5,000株未満。12月上旬贈呈。 |
| 5000株以上 | 自社・グループ会社商品(自社製品) / 6000円相当 / 2026年9月30日基準分に適用。5,000株以上。12月上旬贈呈。 |
4. 9月末基準の商品詰合せ
9月末日年1回
| 条件 | 優待内容 |
|---|---|
| 100株以上〜199株以下 | 自社・グループ会社商品(自社製品) / 1000円相当 / 2027年9月末基準分から適用。100株以上200株未満。12月上旬贈呈。 |
| 200株以上〜399株以下 | 自社・グループ会社商品(自社製品) / 2000円相当 / 2027年9月末基準分から適用。200株以上400株未満。12月上旬贈呈。 |
| 400株以上〜999株以下 | 自社・グループ会社商品(自社製品) / 3000円相当 / 2027年9月末基準分から適用。400株以上1,000株未満。12月上旬贈呈。 |
| 1000株以上〜9999株以下 | 自社・グループ会社商品(自社製品) / 4000円相当 / 2027年9月末基準分から適用。1,000株以上10,000株未満。12月上旬贈呈。 |
| 10000株以上 | 自社・グループ会社商品(自社製品) / 6000円相当 / 2027年9月末基準分から適用。10,000株以上。12月上旬贈呈。 |
注意事項
公式情報
株主優待の変更履歴
株主優待の内容は変更・廃止される場合があります。投資判断では、企業公式情報と最新開示の確認が前提です。