追証が発生する仕組み
信用取引では、証券会社に担保を差し入れて取引します。保有株の値下がりなどで委託保証金の維持率が基準を下回ると、追加保証金（追証）の差し入れが必要になることがあります。必要額や期限、処理方法は取引の種類や証券会社の規則によって異なります。実際に信用取引をする場合は、口座の取引ルールと契約書面を確認します。
追証が発生しても、それが直ちに投資家の「退場宣告」を意味するわけではありません。しかし、期限までに必要な対応ができなければ、保有建玉が強制決済される場合があります。急落時は売却価格が想定より不利になり、損失が拡大する可能性もあります。
事前にできる備え
信用取引の建玉を持つ前に、株価がどれほど下がると維持率へ影響するか、追加資金をいつまでに用意できるか、強制決済時にどの程度の損失が考えられるかを確認します。現金や保有株を担保にできる場合でも、その担保資産自体の価格が下がれば余力が縮むことがあります。
追証を避けるために追加資金を入れ続けることが常に合理的とは限りません。信用取引の仕組みと損失リスクを理解し、無理のない取引額を決めることが先です。