自分にとっての価値で計算する
優待利回りは、株主優待の価値を取得に必要な株式投資額で割った目安です。たとえば株価1,000円、優待獲得に100株必要で、年2,000円分の優待を受け取るなら、優待利回りは2%と計算できます。ただし、優待価値をいくらと置くかは人によって違います。
自社店舗でしか使えない券を近くに住む株主が額面通り使える場合と、遠方で使い道がない場合では、実質的な価値に差があります。換金性の低い品物や期限付きポイントを、額面金額のまま現金同等とみなすのも慎重に考えたいところです。
権利条件が変わると利回りも変わる
企業によっては、一定株数以上の保有や継続保有期間を優待条件に設けています。100株の株価だけで利回りを計算した後に、実際は300株以上必要と気づくと、投資額も利回りも変わります。優待制度の公式発表で、対象株数、権利確定月、長期保有条件、発送時期を読みます。
優待の新設や拡充で利回りが高く見える時も、制度が将来も続く保証はありません。業績悪化や方針変更で内容が縮小・廃止されることがあります。優待のために必要以上の株数を持つ前に、配当や事業の採算も考えておくと、特典だけに投資判断が寄りにくくなります。
配当利回りとは分けて考える
優待利回りは現金配当を含みません。配当も含めた還元の目安は総合利回りと呼ばれますが、こちらも優待評価額しだいで数字が変わります。優待利回りは銘柄同士の比較の入口にはなっても、株価変動や税金、売買費用を反映した投資収益率ではありません。
会社が優待内容を変更した際には、株数条件の段階や継続保有の判定日が変わることもあります。利回りの試算を更新する時は、前回の優待価値をそのまま使わず、最新の制度資料から計算し直します。
飲食券や買い物券は、期限までに使い切れる量かも価値の一部です。家族分を合わせて使えるか、対象店舗が生活圏にあるかを考えて評価額を置くと、実際の満足度に近い利回りになります。