まず結論
全社の増収だけでは既存店の強さを判断できない。国内の既存実店舗が前年を下回り、海外と店舗網の拡大を含む全社売上とは動きが分かれた。
月次実績のポイント
| 指標 | 開示値 |
|---|---|
| 全社売上高・前年同月比 | 114.0％（14.0％増） |
| 全社既存店売上高・前年同月比 | 98.5％（1.5％減） |
| 日本の既存実店舗売上高・前年同月比 | 95.6％（4.4％減） |
| 海外売上高・前年同月比 | 131.1％（31.1％増） |
| 海外既存店売上高・前年同月比 | 110.1％（10.1％増） |
会社は、雨天が続き、国内では路面店を中心に客数が伸び悩んだと説明している。在庫の健全化が進んだことから、10月は商品投入量を大きく引き上げ、秋冬需要に向けて店頭在庫を厚くする方針を示した。
株価材料として見る点
商品投入増で国内既存店の売上が戻るかが次の焦点だ。販売機会の拡大につながる可能性がある一方、在庫を増やした分が売れ残れば値引きや資金負担につながり得る。売上回復と在庫・粗利の動きを合わせて見る必要がある。
リスクと確認点
店頭売上の速報で、収益認識基準の適用による影響を除外しており、決算短信の前年比とは一致しない。中国現地法人は決算期末が異なるが、月次は同月で集計される。速報値は修正される場合があり、売上増から利益増を断定することはできない。
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出典
- TOKYO BASE・公式IR情報 — 2026年10月2日公表「【27年1月期】2026年9月度月次売上速報」。