日本株週刊：8/31〜9/4｜3指数下落、金曜は値がさ株主導で反発

今週の結論

終値だけなら、主要3指数が揃って下げた週です。ただ、中身は一方向ではありません。8月31日は日経平均が朝方の安値から1,479.83円戻し、9月1日は日経平均が下落する一方でTOPIXは9営業日続伸。電気・ガス、鉱業、鉄鋼などへの買いが、週前半のTOPIXを支えました。

潮目が変わったのは9月2日です。日経平均は1,889.70円安、TOPIXは100.26ポイント安。東証プライムの値下がりは1,436銘柄に達し、半導体だけではなく、鉄鋼・非鉄、電機・精密、自動車まで売りが広がりました。週後半は指数間の分化が戻ったものの、前週末の水準は回復できていません。

週間パフォーマンス

騰落率は、2026年8月28日終値と9月4日終値の比較です。月曜日の始値ではなく、前週末からの終値ベースで算出しました。

下落率が最も大きかったのはグロース250。金利上昇時に評価倍率が圧迫されやすい成長株の性格はありますが、今週の下落を金利だけで説明することはできません。週末の反発でも前週末比の下落を埋められず、日経平均も9月4日の1.26％高を含めて週間ではマイナスでした。

この表は終値同士の比較です。日経平均の日中高値は9月1日の66,525.70円、日中安値は9月3日の63,772.80円で、週間騰落率の計算には使っていません。終値ベースの下落幅と、週中の値幅は分けて読む必要があります。

相場を動かした主な材料

1. 半導体株の売りが日経平均を押し下げ

週前半はアドバンテスト、東京エレクトロン、ソフトバンクグループなど、日経平均への影響が大きい銘柄の値動きが相場の振幅を広げました。9月2日は値がさ半導体株の下落に加え、TOPIX-17の全17業種が下落。この日は「日経平均だけが弱い」とは言えない広さでした。

2. TOPIXの強さは9連騰後にいったん途切れる

TOPIXは8月31日と9月1日に続伸し、9連騰まで上げました。電気・ガス、鉱業、鉄鋼などが買われ、日経平均が続落するなかでもTOPIXは上昇。しかし9月2日は2.40％安となり、幅広い持ち高調整に切り替わりました。9月3〜4日は小幅高にとどまり、週前半の強さは完全には戻っていません。

3. 国債入札が高金利下の株式選別を映す

財務省の9月1日の10年債入札では、最高利回りが3.011％、平均利回りが2.995％。9月3日の30年債入札では、最高利回り4.100％、平均利回り4.079％でした。銀行・保険には運用利回り改善の思惑がある半面、グロース株やREITには評価倍率と調達コストの重さが残ります。入札利回りと市場金利は同じ数値ではなく、株価反応も業種ごとに分かれました。

4. 金曜の806円高はソフトバンクGとアドバンテストに集中

9月4日の日経平均は806.46円高。ソフトバンクグループとアドバンテストの2銘柄で669.37円押し上げ、上昇幅の約83％を占めました。TOPIXは0.03％高、33業種中22業種が下落。大幅高という見た目ほど、市場の広がりは強くありませんでした。

ソフトバンクグループは同日、発行総額1兆円、7年、利率4.75％の第70回無担保普通社債の条件を公表しました。株式の希薄化は伴いませんが、調達資金の投資回収と利払い負担は別の論点です。

5. 企業材料は決算とガバナンスを個別に評価

週末は泉州電業（9824）、カナモト（9678）、ナトコ（4627）が第3四半期累計の営業増益を開示。泉州電業とナトコは業績予想を修正しました。増益率だけでなく、修正後計画への進捗と配当予想の変化を分けて読む材料です。

ニデック（6594）は9月4日、品質に関する不適切行為844件を認定した調査結果を公表しました。会社は現時点で過年度の連結財務諸表などへ重要な影響を及ぼす事象は確認していないと説明。損失額を件数から推定せず、顧客対応、追加費用、開示書類の訂正範囲を追う必要があります。

業種・需給の広がり

今週は、同じ「日本株安」でも日ごとの質が違いました。9月1日は東証プライムの値上がり845銘柄と値下がり662銘柄で、日経平均が下げても市場内部は買い優勢。2日は値下がり1,436銘柄の全面安でした。3日は約51％が上昇しても、日経平均は終盤にマイナスへ転落。4日は指数寄与の集中が鮮明でした。

週間の数字を一言でまとめるなら、「水曜の幅広い下落を、後半2日の回復が埋め切れなかった」です。日経平均の65,000円台より、TOPIX、騰落銘柄数、グロース250が同時に回復するかが、次の広がりを測る手がかりになります。

来週の確認点

週明けは、9月4日の米雇用統計後の金利・為替と、半導体株の寄り付き後の値持ちが最初の焦点です。米国株が休場の7日は、夜間先物だけを米国現物株の結果と扱えません。週後半はPPI、CPIと続くため、物価と金利の組み合わせが成長株の評価にどう表れるかを分けて見ます。

企業決算は9月10〜11日に集中します。住宅、人材・IT、アミューズメントなどの業種ごとに、売上高だけでなく利益率と通期計画への進捗を読む週です。

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• 2026年第37週の決算予定
• ソフトバンクグループ（9984）第70回社債

出典

• 日本取引所グループ「株価指数ヒストリカルグラフ（TOPIX）」（2026年8月28日、9月4日の終値）
• 日本取引所グループ「株価指数ヒストリカルグラフ（東証グロース市場250指数）」（2026年8月28日、9月4日の終値）
• 日本取引所グループ「東京証券取引所日報」（2026年8月31日〜9月4日の東証プライム騰落銘柄数・売買代金）
• 日本取引所グループ「休業日一覧」（2026年8月31日〜9月4日の取引日確認）
• 財務省「10年利付国債（第383回）の入札結果」（2026年9月1日）
• 財務省「30年利付国債（第91回）の入札結果」（2026年9月3日）
• ソフトバンクグループ「第70回無担保普通社債の条件決定に関するお知らせ」（2026年9月4日）
• ニデック「品質に関する不適切行為の疑義への対応について」（2026年9月4日公表の調査結果・対応を参照）
• 内閣府「景気統計公表予定一覧」（2026年9月7日の景気動向指数速報）
• 米労働統計局「Producer Price Index 公表予定」（2026年9月10日の8月PPI）
• 米労働統計局「Consumer Price Index 公表予定」（2026年9月11日の8月CPI）

※本記事は2026年9月5日時点の公開情報を整理したものです。指数の週間騰落率は各終値からKABUTRACKが算出し、小数点以下第3位を四捨五入しました。特定銘柄の売買や利益を推奨するものではありません。