決算サマリー

項目2026年3月中間期2025年9月期変化
純資産103.4兆円108.5兆円減少
総資産103.7兆円108.8兆円減少
負債3,187.90億円3,147.90億円増加
1口当たり基準価額103,712.78円106,249.79円-2.4%
発行済口数997,132千口1,020,982千口減少
主要投資資産比率99.95%99.99%ほぼ横ばい

日本円換算は、開示資料で示された為替換算前提に基づいています。ETFの数字は、企業決算のような「増収増益」ではなく、対象指数、為替、設定・交換の動きで読む必要があります。

注目ポイント

基準価額は前期末から低下

1口当たり基準価額は103,712.78円でした。2025年9月期末の106,249.79円からは低下しています。ETFそのものに事業リスクがあるというより、S&P500指数の動き、米ドル建て資産の円換算、分配・費用などが反映された結果です。

1557を見るときに少しややこしいのは、投資家が実際に感じる損益が「米国株」と「為替」の合成になることです。S&P500が横ばいでも円高なら円建て基準価額は下がりやすい。逆に米国株が鈍くても円安が支える場面もあります。

純資産は103兆円規模

純資産は103.4兆円です。前期末の108.5兆円からは減りましたが、ETFとしての規模は非常に大きいままです。主要投資資産の構成比は99.95%で、ファンド資産のほとんどが有価証券に振り向けられています。

規模が大きいETFでは、純資産の増減だけで人気離散を判断しない方がよいです。基準価額の変動、設定・交換口数、為替換算が同時に動くためです。今回も発行済口数は997,132千口となり、前期末から減少しています。

S&P500連動ETFとしての基本線は変わらない

連動対象指標はS&P500指数です。したがって、1557の中長期評価は個別企業の決算より、米国大型株全体の業績、金利、ドル円、AI・テック株への資金流入、米景気の軟着陸期待に左右されます。

ETFの中間決算としては、個別の利益成長を読む場面ではありません。むしろ、基準価額の変化を見て、自分の米国株エクスポージャーと為替リスクが想定どおりかを点検する材料です。

リスク要因

円建て投資家には為替リスクが残る

1557はS&P500に連動するETFですが、日本円で保有する投資家には為替リスクがあります。米国株が上がっても円高が進めば円建てリターンは抑えられます。米国株の分散投資というより、「米国株プラスドル円」の商品として見るべきです。

S&P500の集中リスク

S&P500は分散指数ですが、近年は大型テック株やAI関連銘柄の寄与が大きくなりがちです。指数投資だから完全に分散されている、という見方は少し雑です。指数内の上位銘柄に資金が集中している局面では、米国株全体の調整がETFの基準価額に強く出ます。

ETF価格と基準価額の乖離

市場で売買されるETF価格は、基準価額と完全に一致するとは限りません。流動性や需給、取引時間の違いによって、短期的に乖離が出る可能性があります。長期投資では大きな論点になりにくいものの、短期売買では確認しておきたい点です。

株価への示唆

1557の価格を見るときは、企業決算のように「営業利益が伸びたから買われる」という読み方はできません。米国株指数、ドル円、海外金利、ハイテク株のバリュエーション。この4つをまとめて見られるETFです。

今回の中間決算では、基準価額が前期末から低下し、純資産も減少しました。米国株投資の長期テーマそのものが崩れたというより、円建てで見たときの値動きが少し冷えた局面と読むのが自然です。ここからは、米国企業決算とFRBの利下げ・金利見通しが基準価額の方向を決めやすくなります。

今期の総括

1557の2026年9月期中間決算は、純資産103.4兆円、1口当たり基準価額103,712.78円でした。前期末比では基準価額が低下し、発行済口数も減少しています。

ETFの決算は派手なニュースにはなりにくいですが、保有者にとってはポートフォリオ点検の材料になります。S&P500に投資しているつもりでも、実際の損益はドル円にもかなり左右される。そこを忘れないための決算です。

出典

本記事は、対象ETFの開示資料を基に作成しています。

  • 「2026年9月期 State Street SPDR S&P500 ETF中間決算短信」、State Street SPDR S&P500 ETF、開示日: 2026-06-10
  • State Street Global Advisors 公式ETFページ
本記事は、公開情報に基づいた教育的・情報提供のみを目的としており、特定の銘柄や金融商品の売買を推奨または勧誘するものではありません。掲載内容の正確性については万全を期しておりますが、その内容や将来の投資成果を保証するものではないことをあらかじめご了承ください。投資に関する最終決定は、ご自身の判断と責任において行っていただけますようお願い申し上げます。