概要
- 毎年2月末日現在の株主名簿に記載または記録された100株 (単元株)以上の当社株式を保有している株主を対象とする。
優待内容
- 保有株式数に応じて当社の対象施設で使える優待券を贈呈。対象施設は宿泊、飲食、ブライダル、その他の施設で、施設ごとに利用条件が異なる。2026年9月25日公表の案内では、和食処 伊勢はちゃんこ九重へ改称後も対象施設として継続し、ガチャPARK別府店は対象外となった。
- 100株~ 500株未満 1,000円券×10枚
- 500株~1,000株未満 1,000円券×10枚 10,000円券× 2枚
- 1,000株~2,000株未満 1,000円券×10枚 10,000円券× 4枚
- 2,000株~4,000株未満 1,000円券×10枚 10,000円券× 9枚
- 4,000株以上 1,000円券×10枚 10,000円券×19枚
贈呈時期
- 毎年5月開催予定の定時株主総会招集通知に同封。
有効期間
- 2026年2月末株主への贈呈分から6月1日〜翌年2月末の9カ月間。2026年贈呈分の期限は2027年2月28日。
株主優待方針
- 株主への感謝と施設・サービスの体験による事業理解、中長期の継続的な支援を目的に実施。
利用条件
- 原則として公式サイトか電話での直接予約が必要。旅行予約サイト・代理店・グルメサイトの予約は対象外。店舗ごとの利用条件・定休日・予約状況による。
- 券は複数同時利用可能で釣銭なし。他キャンペーン・クーポン券との併用不可。現金交換不可。
優待詳細
2月末日毎年
| 条件 | 優待内容 |
|---|---|
| 100株以上〜499株以下 | TKP施設優待券(買物券) / 利用回数: 10枚 / 10000円相当 / 100株以上500株未満:1,000円券10枚(合計10,000円分)、2026年贈呈分の有効期限2027年2月28日。公式サイトまたは電話での予約など施設ごとの条件を適用。 複数同時利用可能、釣銭・現金交換なし。他キャンペーン・クーポン券との併用不可。 |
| 500株以上〜999株以下 | TKP施設優待券(買物券) / 利用回数: 12枚 / 30000円相当 / 500株以上1,000株未満:1,000円券10枚、10,000円券2枚(合計30,000円分)、2026年贈呈分の有効期限2027年2月28日。公式サイトまたは電話での予約など施設ごとの条件を適用。 複数同時利用可能、釣銭・現金交換なし。他キャンペーン・クーポン券との併用不可。 |
| 1000株以上〜1999株以下 | TKP施設優待券(買物券) / 利用回数: 14枚 / 50000円相当 / 1,000株以上2,000株未満:1,000円券10枚、10,000円券4枚(合計50,000円分)、2026年贈呈分の有効期限2027年2月28日。公式サイトまたは電話での予約など施設ごとの条件を適用。 複数同時利用可能、釣銭・現金交換なし。他キャンペーン・クーポン券との併用不可。 |
| 2000株以上〜3999株以下 | TKP施設優待券(買物券) / 利用回数: 19枚 / 100000円相当 / 2,000株以上4,000株未満:1,000円券10枚、10,000円券9枚(合計100,000円分)、2026年贈呈分の有効期限2027年2月28日。公式サイトまたは電話での予約など施設ごとの条件を適用。 複数同時利用可能、釣銭・現金交換なし。他キャンペーン・クーポン券との併用不可。 |
| 4000株以上 | TKP施設優待券(買物券) / 利用回数: 29枚 / 200000円相当 / 4,000株以上:1,000円券10枚、10,000円券19枚(合計200,000円分)、2026年贈呈分の有効期限2027年2月28日。公式サイトまたは電話での予約など施設ごとの条件を適用。 複数同時利用可能、釣銭・現金交換なし。他キャンペーン・クーポン券との併用不可。 |
注意事項
公式情報
株主優待の変更履歴
- TKP(3479)が株主優待の対象施設を変更|別府のショップを対象外に
- TKP(3479)が株主優待を変更|(訂正)「株主優待制度の一部変更」の一部訂正について
- TKP(3479)が株主優待を変更|株主優待制度の一部変更
- TKP(3479)が株主優待を変更|株主優待制度の一部変更
- ティーケーピー(3479)大分駅前の飲食店2施設を優待対象へ追加|12月3日から既存券を利用
- ティーケーピー(3479)優待の利用除外日を撤廃、別府の2施設を追加|9月1日から
- ティーケーピー(3479)市ヶ谷の飲食店を優待対象へ追加|2025年2月末分から計18施設
- ティーケーピー(3479)優待対象に宿泊・飲食・婚礼の7施設を追加|2025年2月末分から
株主優待の内容は変更・廃止される場合があります。投資判断では、企業公式情報と最新開示の確認が前提です。