概要
2027年の通常ギフト
- 700株以上へ総額3,000万円を対象株主数で分配する方式。1人分の額は固定されない。2026年3月末分は一律3万円で実施する決定。
NFTと長期優待
- 200株以上のNFTギフトを継続。200株以上かつ2年以上に500円分、1,000株以上かつ10年以上に代表とのランチの権利を追加する長期枠も維持。NFT9個収集後の10年目の特別ギフトは内容・金額未公表。
株主優待方針
- 株主への感謝、商品・事業への理解促進、長期保有を目的とする。人数分配方式は優待還元総額を固定して持続的な還元につなげる狙い。
優待詳細
3月末日年1回
| 条件 | 優待内容 |
|---|---|
| 200株以上〜699株以下 | NFTギフト（NFT） / 200株以上で継続配布。9個収集した株主へ10年目に特別ギフトを贈る予定。金額未公表。 保有期間0〜23カ月の区分。他の保有期間区分の額を加算するものではない。 |
| 200株以上〜699株以下 / 保有期間 24ヶ月以上 | NFTギフト（NFT） / 200株以上で継続配布。9個収集した株主へ10年目に特別ギフトを贈る予定。金額未公表。 長期保有デジタルギフト500円分（デジタルギフト） / 500円相当 / 200株以上かつ2年以上。保有期間の起点は2024年3月末。 |
| 700株以上〜999株以下 | NFTギフト（NFT） / 200株以上で継続配布。9個収集した株主へ10年目に特別ギフトを贈る予定。金額未公表。 保有期間0〜23カ月の区分。他の保有期間区分の額を加算するものではない。 総額3,000万円を対象株主数で分配するデジタルギフト（デジタルギフト） / 2027年3月末分から700株以上が対象。1人分の額は対象人数で変動。2026年3月末分は一律3万円だった。 保有期間0〜23カ月の区分。他の保有期間区分の額を加算するものではない。 |
| 700株以上〜999株以下 / 保有期間 24ヶ月以上 | NFTギフト（NFT） / 200株以上で継続配布。9個収集した株主へ10年目に特別ギフトを贈る予定。金額未公表。 総額3,000万円を対象株主数で分配するデジタルギフト（デジタルギフト） / 2027年3月末分から700株以上が対象。1人分の額は対象人数で変動。2026年3月末分は一律3万円だった。 長期保有デジタルギフト500円分（デジタルギフト） / 500円相当 / 200株以上かつ2年以上。保有期間の起点は2024年3月末。 |
| 1000株以上 | NFTギフト（NFT） / 200株以上で継続配布。9個収集した株主へ10年目に特別ギフトを贈る予定。金額未公表。 保有期間0〜23カ月の区分。他の保有期間区分の額を加算するものではない。 総額3,000万円を対象株主数で分配するデジタルギフト（デジタルギフト） / 2027年3月末分から700株以上が対象。1人分の額は対象人数で変動。2026年3月末分は一律3万円だった。 保有期間0〜23カ月の区分。他の保有期間区分の額を加算するものではない。 |
| 1000株以上 / 保有期間 24ヶ月以上 | NFTギフト（NFT） / 200株以上で継続配布。9個収集した株主へ10年目に特別ギフトを贈る予定。金額未公表。 保有期間24〜119カ月の区分。他の保有期間区分の額を加算するものではない。 総額3,000万円を対象株主数で分配するデジタルギフト（デジタルギフト） / 2027年3月末分から700株以上が対象。1人分の額は対象人数で変動。2026年3月末分は一律3万円だった。 保有期間24〜119カ月の区分。他の保有期間区分の額を加算するものではない。 長期保有デジタルギフト500円分（デジタルギフト） / 500円相当 / 200株以上かつ2年以上。保有期間の起点は2024年3月末。 保有期間24〜119カ月の区分。他の保有期間区分の額を加算するものではない。 |
| 1000株以上 / 保有期間 120ヶ月以上 | NFTギフト（NFT） / 200株以上で継続配布。9個収集した株主へ10年目に特別ギフトを贈る予定。金額未公表。 総額3,000万円を対象株主数で分配するデジタルギフト（デジタルギフト） / 2027年3月末分から700株以上が対象。1人分の額は対象人数で変動。2026年3月末分は一律3万円だった。 長期保有デジタルギフト500円分（デジタルギフト） / 500円相当 / 200株以上かつ2年以上。保有期間の起点は2024年3月末。 当社代表との1対1ランチの権利（体験） / 2016年3月末を起点として毎年3月末の名簿に同一株主番号で1,000株以上を10回以上連続記録。対象者へ個別案内予定。 |
注意事項
公式情報
株主優待の変更履歴
株主優待の内容は変更・廃止される場合があります。投資判断では、企業公式情報と最新開示の確認が前提です。