価格改善額の考え方
東証の最良売り気配が1,001円、PTSが1,000.5円のとき、100株の買いがすべてPTSで約定すれば、東証比の改善額は次のとおりです。
（1,001円－1,000.5円）×100株＝50円
売り注文なら、東証より高い価格で約定した差額が価格改善です。PTSなどは東証より細かい呼値を使うことがあり、東証の売り気配と買い気配の間で約定できる場合があります。
表示価格だけでは決まらない
PTSの1,000.5円に20株しかなければ、100株すべてがその価格になるとは限りません。20株だけ改善し、残り80株が東証などで約定することもあります。平均約定価格で全体の効果を確認します。
判定から発注までの短い間に気配が消えれば、未約定や別市場への回送も起きます。金融庁も、回送時に確認した価格が約定時の有利な価格を保証するものではないと示しています。
確認したい数字
- 比較基準となった東証の最良気配
- 各市場の約定数量と価格
- 平均約定価格
- 売買手数料などを含む実質コスト
- 証券会社が表示する価格改善額
1株あたりの改善が小さくても意味はありますが、価格改善を理由に取引回数を増やせば、価格変動リスクの方が大きくなることがあります。