読売333、11月30日に8銘柄採用・9銘柄除外へ｜新規採用の半数が地銀グループ

今日の見方

最初に確認したいのは、保有銘柄が採用・除外の対象になっているかと、入れ替えが実施される日です。そのうえで、発表後の株価だけでなく出来高を追い、通常の売買に対して指数イベントの影響がどの程度ありそうかを見ます。

指数に連動する運用からの売買規模は、追随する資産額や売買の時期に左右されます。今回の通知には資金流入額や売買数量の見積もりはありません。採用銘柄の上昇、除外銘柄の下落をあらかじめ決めつける材料にはできません。

採用予定の地銀グループは、いよぎんホールディングス（5830）、西日本フィナンシャルホールディングス（7189）、第四北越フィナンシャルグループ（7327）、ひろぎんホールディングス（7337）の4社です。

このほか、関電工（1942）、住友ベークライト（4203）、FUJI（6134）、セイコーグループ（8050）が採用されます。除外は9銘柄で、エービーシー・マート（2670）、コスモス薬品（3349）、サンドラッグ（9989）などが対象です。全対象銘柄は、出典の公式通知に掲載されています。

投資家が見る点： 地銀4社が同時に入ることは今回の構成変更の特徴です。個別の投資判断では、各社の資金利益、預金調達コスト、信用コスト、有価証券損益を分けて確認したいところです。指数イベントの需給と、各社の利益見通しを切り分けて読みます。

指数提供元の説明によると、読売333は構成銘柄を同じ比率で組み入れる等ウェート型です。333銘柄を均等に配分した場合、1銘柄の比率は計算上およそ0.30％になります。これは均等配分時の目安で、日々の価格変動後の実際の比率を示すものではありません。

公式通知は、前回の定期入れ替え以降の臨時入れ替えで銘柄数が変わるため、採用数と除外数が一致しない場合があると説明しています。今回の「8採用・9除外」も、同数の交換ではありません。

投資家が見る点： 採用数が除外数を下回ることから、指数に連動する運用全体が資金流出になるとは言えません。需給の大きさを見るには、追随資産額に加え、銘柄ごとの売買代金や流動性が必要です。等しい組み入れ比率でも、普段の出来高に対する影響は銘柄によって異なります。

11月2日付の通知には、構成銘柄のカカクコム（2371）に対するTOBへの補足もあります。11月30日までにTOBが成立し、将来の除外が見込まれる場合でも、今回公表した定期入れ替えの結果は修正しない方針です。

投資家が見る点： この説明が対象とするのは今回の定期入れ替えです。将来の構成を恒久的に固定するという意味には広げず、その後に臨時入れ替えなどの通知が出るかを別途追います。TOBの成立状況や条件について、今回の通知だけから結論は出せません。

11月30日の実施まで、公式通知の追加・変更と、対象銘柄の出来高を確認する流れになります。発表直後と実施前後の値動きは、決算や相場全体の変化も受けます。指数の入れ替えだけを理由に値動きを説明せず、材料と取引状況を照らし合わせます。