決算サマリー
実績は2008年3月期中間期の累計。金額は短信の百万円表示を億円に換算し、増減率は会社の開示値を優先します。
| 項目 | 当期実績 | 前年同期 | 増減率・変化 | 会社計画 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 28.47億円 | 25.73億円 | +10.7％ | 61.28億円 | 46.5％ |
| 営業利益 | 2.14億円 | 3.19億円 | -32.7％ | 6.21億円 | 34.5％ |
| 経常利益 | 1.98億円 | 3.12億円 | -36.5％ | 5.80億円 | 34.1％ |
| 純利益 | 0.90億円 | 1.65億円 | -45.2％ | 2.85億円 | 31.6％ |
| EPS | 32.31円 | 65329.93円 | 分割基準が異なる | 101.34円 | 31.9％ |
累計の差額から算出した当該四半期単独の売上高は14.98億円、営業利益は1.31億円。直前の単独四半期は売上13.49億円・営業利益0.83億円で、単独売上の前四半期比は+11.0％です。各短信の百万円表示の差分であり、繁忙期や営業日数の季節差を含みます。
セグメント
2008年3月期のこの短信には、当該期間の地域別売上・利益を分けた表はありません。全社の売上高28.47億円と営業利益2.14億円を基準とし、地域・店舗・ブランド別の利益は推計しません。
飲食店事業の採算を読むには、客数や客単価に加え、店舗ごとの人員配置や賃料負担が影響します。全社営業利益率7.5％だけから、個々の業態の採算を決めつけることはできません。
財務安全性
総資産は33.76億円、純資産は21.63億円、自己資本比率は64.1％。飲食店の営業損失や改装費用への耐久力は資本だけで決まらず、資金収支も合わせて読む必要がある。営業CFは1.90億円、投資CFは△5.26億円、財務CFは4.45億円。営業CFと投資CFを足したFCFは△3.36億円で、投資と内部資金の関係が見える。
定量評価
| 指標 | 実績・開示状況 | 読み方 |
|---|---|---|
| EPS成長率 | 分割基準が異なる | 当期EPS32.31円、前期掲載値65329.93円 |
| 営業利益率 | 7.5％ | 売上高と営業利益の表示額から算出 |
| ROIC | 本短信に開示なし | 税率と投下資本の定義をそろえた推計は行わない |
| PER推移 | 株価の基準値の記載なし | 当時の株価やPERレンジを補って割安・割高を断定しない |
売上高28.47億円を確保しても、営業利益2.14億円が残るかが飲食店事業の評価を分ける。EPSや純利益だけで、店舗の稼ぐ力を代用しない。
ポジティブ要因
営業損益の水準
営業利益は2.14億円。店舗の利益が全社費用を吸収しているが、利益率の持続には売上と費用の両方を追う必要がある。
売上基盤
売上高は28.47億円。地域や業態の違いを含む全社売上であり、この規模がそのまま高い収益性を意味するわけではない。
財務と資金
自己資本比率は64.1％。営業CF1.90億円と併せ、店舗投資を内部資金でどこまで支えられるかが見どころになる。
リスク要因
店舗の固定費と損益
営業利益率は7.5％。客数や単価が落ちれば、人員配置・賃料などの固定費を吸収しにくくなる。売上だけを維持する値引きでは粗利額が減る場合もある。
純利益との違い
営業利益2.14億円に対して純利益は0.90億円。両者の差には営業外損益、特別損益や税金が含まれるため、純利益を店舗の営業利益と同じ意味で使わない。
比較と計画の条件
比較欄には短信が示した前期値だけを用いる。年度が異なる店舗数や営業日数の差があるため、28.47億円の売上だけから次の期の利益を確約できる数字ではない。
業界動向との関連
開示には店舗閉鎖への言及がある。これらの事業環境を、売上高と営業利益の変化と合わせて読む。
株価への示唆
この開示時点の株価評価では、営業利益2.14億円、利益率7.5％、会社計画の前提を分けて読む内容である。当時の株価やPERの時系列は本記事に示していないため、株価が織り込んでいた期待や目標株価は断定しない。
今期の総括
2008年3月期中間期の実績は売上28.47億円と営業利益2.14億円。営業利益率は7.5％で、飲食店運営の固定費を吸収できるかが確認点になる。飲食店の採算、全社費用と、財務・資金の動きの三つを切り分ける決算だった。
来期見通し
開示された会社予想は、売上高61.28億円、営業利益6.21億円、経常利益5.80億円、純利益2.85億円、EPS101.34円。これは進行中の通期予想で、翌年度の確定計画ではない。実現には売上の水準だけでなく、粗利額と店舗・全社費用が計画に収まる必要がある。
総合判断
投資スタンスは中立。 売上高28.47億円、営業利益2.14億円、自己資本比率64.1％が判断の基礎になる。営業損益と資金収支が同じ方向へ改善するかで、次の評価を変える内容である。
出典
- ホリイフードサービス 公式決算資料室：『2008年3月期 中間決算短信(非連結)』（2007-11-14開示）