ホリイフードサービス（3077）｜決算発表｜売上高82.09億円、営業利益4.11億円｜2014年3月期通期

決算サマリー

実績は2014年3月期通期の累計。金額は短信の百万円表示を億円に換算し、増減率は会社の開示値を優先します。

会社計画は次期の予想なので、当期実績を次期予想で割った進捗率は用いません。

セグメント

資料の地域別開示を、全社損益との調整まで含めて整理します。金額は千円で、売上は外部顧客への売上高です。

地域売上の計に対する調整額は21,495千円（「―」は額の記載なし）で、全社売上は8,209,250千円。地域利益の調整額は△467,763千円、全社営業利益は411,014千円です。表示単位の端数により、項目の合計と全社値には最大数千円の差があります。

財務安全性

総資産は58.65億円、純資産は31.72億円、自己資本比率は54.1％。飲食店の営業損失や改装費用への耐久力は資本だけで決まらず、資金収支も合わせて読む必要がある。営業CFは7.30億円、投資CFは△12.42億円、財務CFは3.46億円。営業CFと投資CFを足したFCFは△5.12億円で、投資と内部資金の関係が見える。

定量評価

売上高82.09億円を確保しても、営業利益4.11億円が残るかが飲食店事業の評価を分ける。EPSや純利益だけで、店舗の稼ぐ力を代用しない。

ポジティブ要因

営業損益の水準

営業利益は4.11億円。店舗の利益が全社費用を吸収しているが、利益率の持続には売上と費用の両方を追う必要がある。

売上基盤

売上高は82.09億円。地域や業態の違いを含む全社売上であり、この規模がそのまま高い収益性を意味するわけではない。

財務と資金

自己資本比率は54.1％。営業CF7.30億円と併せ、店舗投資を内部資金でどこまで支えられるかが見どころになる。

リスク要因

店舗の固定費と損益

営業利益率は5.0％。客数や単価が落ちれば、人員配置・賃料などの固定費を吸収しにくくなる。売上だけを維持する値引きでは粗利額が減る場合もある。

純利益との違い

営業利益4.11億円に対して純利益は1.21億円。両者の差には営業外損益、特別損益や税金が含まれるため、純利益を店舗の営業利益と同じ意味で使わない。

比較と計画の条件

比較欄には短信が示した前期値だけを用いる。年度が異なる店舗数や営業日数の差があるため、82.09億円の売上だけから次の期の利益を確約できる数字ではない。

業界動向との関連

開示には業態変更、店舗閉鎖、のれんへの言及がある。これらの事業環境を、売上高と営業利益の変化と合わせて読む。

株価への示唆

この開示時点の株価評価では、営業利益4.11億円、利益率5.0％、会社計画の前提を分けて読む内容である。当時の株価やPERの時系列は本記事に示していないため、株価が織り込んでいた期待や目標株価は断定しない。

今期の総括

2014年3月期通期の実績は売上82.09億円と営業利益4.11億円。営業利益率は5.0％で、飲食店運営の固定費を吸収できるかが確認点になる。飲食店の採算、全社費用と、財務・資金の動きの三つを切り分ける決算だった。

来期見通し

開示された会社予想は、売上高86.20億円、営業利益5.13億円、経常利益5.00億円、純利益2.54億円、EPS44.84円。この欄は次期の予想で、当期の達成率としては読まない。実現には売上の水準だけでなく、粗利額と店舗・全社費用が計画に収まる必要がある。

総合判断

投資スタンスは中立。 売上高82.09億円、営業利益4.11億円、自己資本比率54.1％が判断の基礎になる。営業損益と資金収支が同じ方向へ改善するかで、次の評価を変える内容である。

訂正開示の反映

2014年5月21日の訂正は、2014年3月期の配当総額を36百万円から39百万円へ直したもの。1株当たり期末・年間配当7円、主要な損益実績には変更がない。

出典

• ホリイフードサービス 公式決算資料室：『2014年3月期 決算短信(非連結)』（2014-05-15開示）
• ホリイフードサービス『平成26年3月期決算短信の一部訂正について』（2014年5月21日開示）