決算サマリー
実績は2017年3月期中間期の累計。金額は短信の百万円表示を億円に換算し、増減率は会社の開示値を優先します。
| 項目 | 当期実績 | 前年同期 | 増減率・変化 | 会社計画 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 36.13億円 | 40.30億円 | -10.4％ | 73.03億円 | 49.5％ |
| 営業利益 | △0.72億円 | 1.43億円 | 会社が増減率を記載せず | △0.64億円 | 該当なし |
| 経常利益 | △0.72億円 | 1.42億円 | 会社が増減率を記載せず | △0.65億円 | 該当なし |
| 純利益 | △4.48億円 | △0.67億円 | 赤字拡大 | △6.03億円 | 該当なし |
| EPS | △79.04円 | △11.93円 | 赤字拡大 | △106.38円 | 該当なし |
累計の差額から算出した当該四半期単独の売上高は17.90億円、営業利益は△0.35億円。直前の単独四半期は売上18.23億円・営業利益△0.37億円で、単独売上の前四半期比は-1.8％です。各短信の百万円表示の差分であり、繁忙期や営業日数の季節差を含みます。
セグメント
2017年3月期のこの短信には、当該期間の地域別売上・利益を分けた表はありません。全社の売上高36.13億円と営業利益△0.72億円を基準とし、地域・店舗・ブランド別の利益は推計しません。
飲食店事業の採算を読むには、客数や客単価に加え、店舗ごとの人員配置や賃料負担が影響します。全社営業利益率-2.0％だけから、個々の業態の採算を決めつけることはできません。
財務安全性
総資産は52.38億円、純資産は27.25億円、自己資本比率は52.0％。飲食店の営業損失や改装費用への耐久力は資本だけで決まらず、資金収支も合わせて読む必要がある。営業CFは1.49億円、投資CFは△1.17億円、財務CFは1.29億円。営業CFと投資CFを足したFCFは0.32億円で、投資と内部資金の関係が見える。
定量評価
| 指標 | 実績・開示状況 | 読み方 |
|---|---|---|
| EPS成長率 | 赤字拡大 | 当期EPS△79.04円、前期掲載値△11.93円 |
| 営業利益率 | -2.0％ | 売上高と営業利益の表示額から算出 |
| ROIC | 本短信に開示なし | 税率と投下資本の定義をそろえた推計は行わない |
| PER推移 | 株価の基準値の記載なし | 当時の株価やPERレンジを補って割安・割高を断定しない |
売上高36.13億円を確保しても、営業利益△0.72億円が残るかが飲食店事業の評価を分ける。EPSや純利益だけで、店舗の稼ぐ力を代用しない。
ポジティブ要因
営業損益の水準
営業利益は△0.72億円。黒字化には届いておらず、ここを好材料とは扱わない。赤字の縮小と固定費の吸収が次の確認点になる。
売上基盤
売上高は36.13億円。地域や業態の違いを含む全社売上であり、この規模がそのまま高い収益性を意味するわけではない。
財務と資金
自己資本比率は52.0％。営業CF1.49億円と併せ、店舗投資を内部資金でどこまで支えられるかが見どころになる。
リスク要因
店舗の固定費と損益
営業利益率は-2.0％。客数や単価が落ちれば、人員配置・賃料などの固定費を吸収しにくくなる。売上だけを維持する値引きでは粗利額が減る場合もある。
純利益との違い
営業利益△0.72億円に対して純利益は△4.48億円。両者の差には営業外損益、特別損益や税金が含まれるため、純利益を店舗の営業利益と同じ意味で使わない。
比較と計画の条件
比較欄には短信が示した前期値だけを用いる。年度が異なる店舗数や営業日数の差があるため、36.13億円の売上だけから次の期の利益を確約できる数字ではない。
業界動向との関連
開示には業態変更、店舗閉鎖への言及がある。これらの事業環境を、売上高と営業利益の変化と合わせて読む。
株価への示唆
この開示時点の株価評価では、営業利益△0.72億円、利益率-2.0％、会社計画の前提を分けて読む内容である。当時の株価やPERの時系列は本記事に示していないため、株価が織り込んでいた期待や目標株価は断定しない。
今期の総括
2017年3月期中間期の実績は売上36.13億円と営業利益△0.72億円。営業段階で損失が残り、売上規模より店舗の採算が判断材料になる。飲食店の採算、全社費用と、財務・資金の動きの三つを切り分ける決算だった。
来期見通し
開示された会社予想は、売上高73.03億円、営業利益△0.64億円、経常利益△0.65億円、純利益△6.03億円、EPS△106.38円。これは進行中の通期予想で、翌年度の確定計画ではない。実現には売上の水準だけでなく、粗利額と店舗・全社費用が計画に収まる必要がある。
総合判断
投資スタンスは弱気。 売上高36.13億円、営業利益△0.72億円、自己資本比率52.0％が判断の基礎になる。営業損益と資金収支が同じ方向へ改善するかで、次の評価を変える内容である。
出典
- ホリイフードサービス 公式決算資料室：『2017年3月期 第2四半期決算短信(非連結)』（2016-10-28開示）