決算サマリー
実績は2018年3月期通期の累計。金額は短信の百万円表示を億円に換算し、増減率は会社の開示値を優先します。
| 項目 | 当期実績 | 前期実績 | 増減率・変化 | 会社計画 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 68.15億円 | 72.92億円 | -6.5％ | 68.91億円 | 該当なし |
| 営業利益 | 1.88億円 | 0.61億円 | +206.2％ | 2.18億円 | 該当なし |
| 経常利益 | 0.93億円 | 0.44億円 | +110.9％ | 2.23億円 | 該当なし |
| 純利益 | △4.08億円 | △5.02億円 | 赤字縮小 | 1.52億円 | 該当なし |
| EPS | △72.03円 | △88.69円 | 赤字縮小 | 26.93円 | 該当なし |
会社計画は次期の予想なので、当期実績を次期予想で割った進捗率は用いません。
セグメント
資料の地域別開示を、全社損益との調整まで含めて整理します。金額は千円で、売上は外部顧客への売上高です。
| 地域・区分 | 当期売上高（千円） | 当期セグメント利益（千円） |
|---|---|---|
| 北関東エリア | 2,637,485 | 215,413 |
| 首都圏エリア | 2,993,871 | 325,620 |
| 東北エリア | 1,179,950 | 87,867 |
地域売上の計に対する調整額は3,897千円（「―」は額の記載なし）で、全社売上は6,815,203千円。地域利益の調整額は△440,364千円、全社営業利益は188,536千円です。表示単位の端数により、項目の合計と全社値には最大数千円の差があります。
財務安全性
総資産は40.71億円、純資産は22.38億円、自己資本比率は55.0％。飲食店の営業損失や改装費用への耐久力は資本だけで決まらず、資金収支も合わせて読む必要がある。営業CFは3.66億円、投資CFは0.69億円、財務CFは△3.04億円。営業CFと投資CFを足したFCFは4.35億円で、投資と内部資金の関係が見える。
定量評価
| 指標 | 実績・開示状況 | 読み方 |
|---|---|---|
| EPS成長率 | 赤字縮小 | 当期EPS△72.03円、前期掲載値△88.69円 |
| 営業利益率 | 2.8％ | 売上高と営業利益の表示額から算出 |
| ROIC | 本短信に開示なし | 税率と投下資本の定義をそろえた推計は行わない |
| PER推移 | 株価の基準値の記載なし | 当時の株価やPERレンジを補って割安・割高を断定しない |
売上高68.15億円を確保しても、営業利益1.88億円が残るかが飲食店事業の評価を分ける。EPSや純利益だけで、店舗の稼ぐ力を代用しない。
ポジティブ要因
営業損益の水準
営業利益は1.88億円。店舗の利益が全社費用を吸収しているが、利益率の持続には売上と費用の両方を追う必要がある。
売上基盤
売上高は68.15億円。地域や業態の違いを含む全社売上であり、この規模がそのまま高い収益性を意味するわけではない。
財務と資金
自己資本比率は55.0％。営業CF3.66億円と併せ、店舗投資を内部資金でどこまで支えられるかが見どころになる。
リスク要因
店舗の固定費と損益
営業利益率は2.8％。客数や単価が落ちれば、人員配置・賃料などの固定費を吸収しにくくなる。売上だけを維持する値引きでは粗利額が減る場合もある。
純利益との違い
営業利益1.88億円に対して純利益は△4.08億円。両者の差には営業外損益、特別損益や税金が含まれるため、純利益を店舗の営業利益と同じ意味で使わない。
比較と計画の条件
比較欄には短信が示した前期値だけを用いる。年度が異なる店舗数や営業日数の差があるため、68.15億円の売上だけから次の期の利益を確約できる数字ではない。
業界動向との関連
開示には業態変更、店舗閉鎖、のれんへの言及がある。これらの事業環境を、売上高と営業利益の変化と合わせて読む。
株価への示唆
この開示時点の株価評価では、営業利益1.88億円、利益率2.8％、会社計画の前提を分けて読む内容である。当時の株価やPERの時系列は本記事に示していないため、株価が織り込んでいた期待や目標株価は断定しない。
今期の総括
2018年3月期通期の実績は売上68.15億円と営業利益1.88億円。営業利益率は2.8％で、飲食店運営の固定費を吸収できるかが確認点になる。飲食店の採算、全社費用と、財務・資金の動きの三つを切り分ける決算だった。
来期見通し
開示された会社予想は、売上高68.91億円、営業利益2.18億円、経常利益2.23億円、純利益1.52億円、EPS26.93円。この欄は次期の予想で、当期の達成率としては読まない。実現には売上の水準だけでなく、粗利額と店舗・全社費用が計画に収まる必要がある。
総合判断
投資スタンスは弱気。 売上高68.15億円、営業利益1.88億円、自己資本比率55.0％が判断の基礎になる。営業損益と資金収支が同じ方向へ改善するかで、次の評価を変える内容である。
出典
- ホリイフードサービス 公式決算資料室：『2018年3月期 決算短信(非連結)』（2018-05-14開示）