きょうの大引け
日経平均は始値69,113円74銭、高値70,072円13銭(10時44分)、安値69,050円23銭で、15時30分に69,946円86銭で終了しました。前週末比では1,637円40銭高、2.40%高です。高値からは125円27銭押し戻され、終値で7万円を保つことはできませんでした。
この日の現物市場では大幅反発となりましたが、指数の上昇幅と買いの広がりは分けて見る必要があります。大引けの上昇を翌営業日も続く前提にはせず、寄り付き後に高値圏を保てるかを確認します。
朝刊・昼刊から変わった点
朝刊では、前週末の米半導体株高が国内の半導体関連株に波及するか、また買いが他業種へ広がるかを確認点にしました。昼刊時点では日経平均が70,037円61銭で前引けし、7万円台に乗せていました。
後場は前引けから90円75銭下げて終了。7万円を一時回復した後、終値では節目の下に戻りました。前場の上昇がそのまま引けまで加速した形ではなく、翌日は指数の水準と上昇銘柄の広がりをあわせて見ます。
前週末10月2日の日経平均は647円26銭安でした。5日の上昇幅はその下げ幅を上回るものの、これは前後2営業日の指数変動を比べた事実です。米国市場の変化や個別企業の業績見通しまで一度に説明する数字ではありません。今週は10月8日に大きな決算発表を控える銘柄もあるため、指数反発と企業側の材料は別々に追います。
技術セクターへの寄与が大きい一日
日経平均のセクター別騰落寄与度では、技術セクターが1,075.12円で最大でした。日経平均の上昇幅1,637.40円に対して約66%に相当します(寄与度を上昇幅で除した単純計算)。指数上昇の中心が技術株にあったことは確認できますが、これだけで市場全体の強さや上昇継続を示すものではありません。
次に寄与が大きかったのは消費の270.97円、情報通信の134.17円です。3セクターを足すと1,480.26円で、日経平均の上昇幅の約90%に相当します(同じく単純計算)。素材は110.16円、金融は16.93円、資本財・その他は33.83円、運輸・公共は3.79円のマイナスでした。上昇は複数のセクターにまたがった一方、寄与額では技術セクターが突出しています。
日経平均採用225銘柄の騰落は、上昇157、下落68、変わらず0でした。これは指数構成銘柄の内訳で、東証全体の騰落数ではありません。投資家が翌日に見るのは、半導体・電子部品を含む技術株の値持ちと、他のセクターにも買いが広がるかです。日経平均の寄与度と個別銘柄の強弱、ほかの市場指標を混同せず確認します。
次の取引日に確認すること
- 10月6日(火)14時・15時35分: 日本銀行の公表予定では、14時に10月支店長会議における「各地域からみた景気の現状」、15時35分に植田総裁の全国証券大会での挨拶が予定されています。発表内容に加え、国内金利・為替がどう反応するかを確認します。
- 株価の確認: 10月6日の現物市場で、日経平均が7万円近辺を回復・維持するか、技術株以外にも上昇が広がるかを見ます。
関連ページ
出典
- 日経平均プロフィル「2026年10月5日 日次サマリー」(日本経済新聞社公表の日経平均の終値・高安・セクター別寄与度。現物大引け。©日本経済新聞社)
- 日経平均プロフィル「2026年10月2日 日次サマリー」(前週末の終値・前日比。©日本経済新聞社)
- 日本銀行「公表予定」(2026年10月6日14時の地域経済報告、15時35分の植田総裁挨拶。10月2日更新)
※現物株の数値は2026年10月5日15時30分の大引け値です。先物、PTS、為替、債券の値とは区別しています。特定銘柄の売買を推奨するものではありません。