今日の見方
まず、10月2日に上昇した米半導体株への反応を寄り付きで確認します。半導体の一角だけが買われるのか、幅広い銘柄や他業種にも買いが広がるのかで、上昇の質は違って見えます。指数の値動きと市場全体の参加状況を分けて見ます。
次に、10月2日大引け後に上方修正を公表したIDEC(6652)の売買を見ます。寄り付きの値上がりだけでなく、出来高を伴って高値圏を保てるかが確認点です。午前8時50分の日銀公表資料と、午後2時の需給ギャップ・潜在成長率関連指標は、発表後の金利・為替の反応もあわせて追います。
注目ニュース
1. 米SOX上昇、ナスダック総合は1.19%高
米国の10月2日取引では、ナスダックのフィラデルフィア半導体株指数(SOX)が上昇しました。ナスダック総合指数は27,190.86で引け、前日比319.27ポイント、1.19%高でした。同日の米労働統計局(BLS)発表では、9月の非農業部門雇用者数は前月比2万9,000人増、失業率は4.2%でした。
投資家が見る点: 半導体株高は日本の装置・検査関連株の寄り付きに影響し得ますが、米指数の上昇だけで国内の受注や利益見通しが変わるわけではありません。アドバンテスト(6857)や東京エレクトロン(8035)などの値持ちと、半導体以外へ買いが広がるかを分けて見ます。雇用の伸びが小さかった事実と株高が同時に出ており、米金利や為替を含む市場の反応を確認します。
2. IDECは通期営業利益予想を94億円へ上方修正
IDEC(6652)は10月2日、2027年3月期の通期連結営業利益予想を72億円から94億円へ引き上げました。売上高予想は755億円から850億円、親会社株主に帰属する当期純利益予想は60億円から86億円へ修正し、年間配当予想130円は据え置きました。
投資家が見る点: 上方修正の発表後、最初の現物取引日です。寄り付きで材料を織り込んだ後にも買いが続くか、売買高と株価の推移を見ます。会社予想の引き上げは実績ではないため、今後の受注・売上と利益率が新計画に沿うかが続く確認点です。詳細は10月3日朝刊とIDECの銘柄情報に整理しています。
3. ルクレ(648A)は仮条件1,390〜1,480円、10月15日上場予定
東証グロース市場への上場を予定するルクレ(648A)は、仮条件が1,390〜1,480円、上場予定日は10月15日です。10月5日6時48分時点で、JPXの新規上場会社情報には公募・売出価格がまだ掲載されていません。
投資家が見る点: 価格が公表された後は仮条件のどの位置に決まったか、売出し株数とあわせて確認します。仮条件や上場予定だけで初値の方向は決まりません。条件はJPXの新規上場会社情報で確認できます。
4. トヨコー(341A)は本日から貸借銘柄
トヨコー(341A)は、10月2日の会社発表で、同社株が10月5日の売買分から貸借銘柄に選定されたと公表しました。事業計画や業績予想の変更ではなく、信用取引上の区分変更です。
投資家が見る点: 適用開始後の出来高や信用取引の状況は需給を見る材料になりますが、貸借銘柄への選定だけで売買の増加や株価上昇が保証されるわけではありません。会社発表の概要は個別ニュースで確認できます。
確認しておきたい日程
- 10月5日(月)8:50: 日銀「日銀当座預金増減要因(10月見込み)」公表予定。
- 10月5日(月)14:00: 日銀「需給ギャップ・潜在成長率および労働需給関連指標」公表予定。
- 10月6日(火)15:35: 植田日銀総裁が全国証券大会で挨拶する予定。
関連ページ
- 2026年10月4日 来週の日本株見通し|半導体の利益期待と金利・原油、10月8日の大型決算が焦点
- 米雇用統計:9月非農業部門雇用者数2.9万人増、失業率4.2%|雇用の伸びは小幅
- アドバンテスト(6857)銘柄情報、東京エレクトロン(8035)銘柄情報
出典
- Nasdaq「NASDAQ Composite」(2026年10月2日終値)
- Nasdaq「PHLX Semiconductor」(2026年10月2日)
- 米労働統計局「Employment Situation — September 2026」(10月2日公表)
- IDEC「Notice Concerning Revisions to Financial Results Forecasts」(2026年10月2日公表)、公式IR情報
- 日本取引所グループ「新規上場会社情報」(ルクレの仮条件・上場予定日・公募売出価格の掲載状況)
- トヨコー「当社株式の貸借銘柄選定に関するお知らせ」(2026年10月2日公表)、公式IR情報
- 日本銀行「公表予定」(10月2日更新)
※寄り前に確認できる公表済み情報を整理しています。株価への波及は市場で確かめるべき論点であり、特定銘柄の売買を勧めるものではありません。