今日の見方
本日は現物株の値動きを予想する朝ではなく、9月24日の再開に向けて材料を仕分ける日です。9月21〜23日の3営業日連続休場を経て、海外株、原油、為替、金利をまとめて織り込むことになります。第一に、大阪取引所の祝日取引で先物が海外株高をどう織り込むか。第二に、米半導体高が日本の半導体株だけでなくTOPIX構成銘柄へ広がるか。第三に、日銀の利上げ決定後に銀行・高PER株・不動産株の選別がどう進むか、の順で見ます。
祝日先物は現物の売買を伴わない価格形成です。9月24日の寄り付き水準を先物だけで断定せず、23日までの海外株、金利、為替、商品市場の変化をまとめて判断します。
注目ニュース
1. 9月22日は現物休場、大阪取引所は祝日取引
日本取引所グループによると、9月22日は祝日法上の休日で、東証の現物市場は休業です。一方、大阪取引所では指数先物などの祝日取引を実施し、日経225先物などの指数先物は日中8時45分に取引を始めます。現物市場の次の取引日は9月24日です。
投資家が見る点: 朝の焦点は現物の寄り付きではなく、8時45分以降の先物の方向と値幅です。祝日取引は通常営業日と参加者や流動性が異なるため、先物の動きを24日の現物需給へそのまま置き換えません。
2. 日経平均は上昇したが、値上がり銘柄は少数
9月18日の日経平均は65,018.95円で、前日比882.70円高でした。日経平均プロフィルでは上昇63銘柄、下落161銘柄、変わらず1銘柄。TOPIXは4,091.14と3.05ポイント安で、指数間にも温度差がありました。
投資家が見る点: 9月24日に半導体株が買われても、日経平均の上昇だけで市場全体の強さとは判断しません。TOPIX、値上がり銘柄数、金融や内需など日経平均の寄与度が低い銘柄群へ買いが移るかを見ます。
3. 米国はNASDAQ・半導体株が上昇、国内半導体の反応を点検
9月21日の米国市場で、NASDAQ総合は27,122.09、SOXは12,433.17で取引を終えました。SOXは前日終値11,921.05から上昇しており、9月24日の日本株では半導体関連が先行して反応する材料です。
投資家が見る点: アドバンテスト、東京エレクトロン、キオクシアなど指数寄与度の高い銘柄に買いが集中するだけなら、日経平均の強さと市場の広がりは分けて見ます。祝日中の米国株がこの流れを保てるかも、現物再開前の確認点です。
4. 日銀の1.25%方針は9月24日から適用
日本銀行は9月18日、無担保コールレートを1.25%程度で推移させる金融市場調節方針を、賛成7・反対2で決定しました。新しい方針は翌営業日の9月24日から適用されます。日銀の公表予定では、同日8時50分に8月のFSBレポ統計、時間未定で9月18日分の植田総裁記者会見が予定されています。
投資家が見る点: 24日朝は、利上げ決定そのものと、金利上昇を織り込んだ銀行株・高PER株の反応を分けて読みます。政策変更後の円相場と国内長期金利が、半導体株の追い風を弱めるかも見極めます。
5. 9月24日の現物再開は海外3日分の材料をまとめて織り込む
9月21〜23日は日本株の現物市場が3営業日連続で休場し、9月24日に取引が再開します。その間も海外株、為替、金利、原油、米中首脳会談を巡る情報は動くため、東京市場は複数の材料を同時に消化することになります。
投資家が見る点: 寄り付きは先物主導で大きく動いても、前場以降に値幅が縮むか、TOPIXや値上がり銘柄数がついてくるかで相場の質が分かれます。休場前の終値との差だけでなく、半導体、銀行、不動産、空運、資源株の資金移動を確認します。
確認しておきたい日程
- 9月22日(火): 東証現物は休場。大阪取引所の指数先物などは祝日取引、日中立会は8時45分~15時40分。
- 9月23日(水): 東証現物は休場。大阪取引所では祝日取引を実施。
- 9月24日(木): 東証現物が再開。日銀のFSBレポ統計は8時50分、植田総裁記者会見は時間未定の予定。
関連ページ
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- アドバンテスト(6857)銘柄分析
- 東京エレクトロン(8035)銘柄分析
- キオクシアホールディングス(285A)銘柄分析
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出典
- 日本取引所グループ「営業時間・休業日一覧」
- 日本取引所グループ「祝日取引」
- 日本取引所グループ「立会時間」
- 日経平均プロフィル「2026年9月18日の日次サマリー」
- 日本取引所グループ「TOPIX(東証株価指数)」
- Nasdaq「PHLX Semiconductor Sector Index」
- Nasdaq「NASDAQ Composite」
- 日本銀行「金融市場調節方針に関する公表文 2026年」
- 日本銀行「公表予定」
※本記事は2026年9月22日12時25分(日本時間)時点で確認した公開情報を、確認済みの事実と市場の見方を分けて整理したものです。特定銘柄の売買を推奨するものではありません。株式・先物・ETF等への投資は、価格変動、金利、為替、流動性、地政学などの影響により投資元本を割り込む可能性があります。